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米田 安宏; 吉越 章隆; 竹田 幸治; 塩飽 秀啓; 松村 大樹; 菖蒲 敬久; 田村 和久
まてりあ, 58(12), p.763 - 769, 2019/12
文部科学省ナノプラットフォーム委託事業において、微細構造解析プラットフォームに属する各実施機関の提供している装置紹介である。
中山 卓也; 八木 直人; 佐藤 和彦; 日野田 晋吾; 中桐 俊男; 森本 靖之; 梅澤 克洋; 杉杖 典岳
JAEA-Review 2018-005, 163 Pages, 2018/03
JAEA-Review-2018-005.pdf:72.95MB
人形峠環境技術センターでは、2016年12月21日に、今後の事業計画案として「ウランと環境研究プラットフォーム」構想を公表した。この構想は人形峠環境技術センターの施設の廃止措置を着実に進めるために必要な、ウランと環境をテーマとした研究開発を通じ、地域・国際社会への貢献を目指すものである。この構想を進めるにあたって、研究開発活動の効率化・活性化、研究活動を通じた地域共生、研究活動の安全・安心等の視点から、立地地域住民および外部の専門家等による、事業計画案への意見・提言を頂き、研究開発の信頼性・透明性を確保するため、「ウランと環境研究懇話会」を設置した。「ウランと環境研究懇話会」は、2017年6月から12月にかけて、5回開催し、「ウランと環境研究懇話会としての認識のまとめ」が取りまとめられた。また、この懇話会で頂いた意見・提言を「ウランと環境研究懇話会での意見・提言等の概要」として取りまとめられた。
広田 耕一
放射線と産業, (139), p.33 - 36, 2015/12
文部科学省の補助事業「先端研究施設供用・プラットフォーム形成事業」を活用した高崎量子応用研究所のイオンビーム照射研究施設、
線照射施設、電子線照射施設の利用概要及びその研究成果について解説する。具体的には、各照射施設の特徴や専任の指導員による技術サポートが受けられる三つの戦略分野(有用遺伝子資源創成研究、分析技術利用、材料開発)の内容について紹介するとともに、同事業により得られた最近の成果(既存品種にない花色や花びらを有する花の作出、高性能リチウムイオン電池の開発に役立つリチウムイオンの濃度分布の分析、耐変形性を付与したフッ素ゴムの開発など)について述べる。
篠原 芳紀*; 辻本 恵一*
JNC TJ1400 2000-002, 280 Pages, 2000/02
JNC-TJ1400-2000-002.pdf:9.57MB
数値地層処分システムは、核燃料サイクル開発機構殿が所有している高レベル廃棄物地層処分の研究開発の成果をシステムに蓄積し、計算機上の処分場モデルに統合・集約するシステムである。本研究では、昨年度に引き続いて数値地層処分システムの概念設計を行った。地層処分事業全体を見通して数値地層処分システムの目的と機能を検討した。従来研究では十分なリンクがなされていなかった地質環境評価、処分技術、及び、性能評価について、相互の有機的な関係についてイタラティブな解析を実行する事により、人工・天然バリアのより定量的な評価、建設・操業形態の検討を可能とし、今後の具体的な地質環境条件を対象とした地層処分システムの安全裕度の定量化、及び、設計合埋化を行う事が期待される。また、この目的を実現するために必要な機能要件の抽出を行った。次に、数値地層処分システムを構成するシステムのコード、データベース、ユーティリティについて個々のサブシステムの目的と機能を検討し、概念設計を行った。地質環境評価システム、性能評価システム、処分場因子データベース、経済性評価システム、調査支援システム、品質管埋システム、及び、可視化システムの概念設計を行った。システムの全体設計では、コンピユータ・システムの観点から数値地層処分システムの検討を行った。システムの全体構成、システムに最適なソフトウェア及びハードウェア構成の検討、運用形態の検討、並列化技術の確認、プラットフォームの概念設計、及び、プラットフォームのデモンストレーションプログラムの作成を行った。この検討結果を基に、プロトタイプの開発計画を含む数値地層処分システムの開発計画を、平成12年-平成16年頃までの処分候補地選定段階について策定した。以上の検討により数値地層処分システムの概念を構築する事ができた。
篠原 芳紀*; 辻本 恵一*
JNC TJ1400 2000-001, 137 Pages, 2000/02
JNC-TJ1400-2000-001.pdf:4.19MB
数値地層処分システムは、核燃料サイクル開発機構殿が所有している高レベル廃棄物地層処分の研究開発の成果をシステムに蓄積し、計算機上の処分場モデルに統合・集約するシステムである。本研究では、昨年度に引き続いて数値地層処分システムの概念設計を行った。地層処分事業全体を見通して数値地層処分システムの目的と機能を検討した。従来研究では十分なリンクがなされていなかった地質環境評価、処分技術、及び、性能評価について、相互の有機的な関係についてイタラティブな解析を実行する事により、人工・天然バリアのより定量的な評価、建設・操業形態の検討を可能とし、今後の具体的な地質環境条件を対象とした地層処分システムの安全裕度の定量化、及び、設計合埋化を行う事が期待される。また、この目的を実現するために必要な機能要件の抽出を行った。次に、数値地層処分システムを構成するシステムのコード、データベース、ユーティリティについて個々のサブシステムの目的と機能を検討し、概念設計を行った。地質環境評価システム、性能評価システム、処分場因子データベース、経済性評価システム、調査支援システム、品質管理システム、及び、可視化システムの概念設計を行った。システムの全体設計では、コンピユータ・システムの観点から数値地層処分システムの検討を行った。システムの全体構成、システムに最適なソフトウエア及びハードウェア構成の検討、運用形態の検討、並列化技術の確認、プラットフォームの概念設計、及び、プラットフォームのデモンストレーションプログラムの作成を行った。この検討結果を基に、プロトタイプの開発計画を含む数値地層処分システムの開発計画を、平成12年-平成16年頃までの処分候補地選定段階について策定した。以上の検討により数値地層処分システムの概念を構築する事ができた。
寺岡 有殿; 小西 啓之; 片山 芳則
no journal, ,
原子力機構が文部科学省から受託して行っているナノテクノロジープラットフォーム事業についてポスターを用いて説明する。特にSPring-8に設置している4本の専用ビームラインとそれらに備えられている共用実験設備、および、利用料金、利用申し込み方法などを説明する。
寺岡 有殿
no journal, ,
原子力機構では文部科学省からナノテクノロジープラットフォーム事業を受託し、微細構造解析プラットフォームの実施機関として産官学の研究者の研究を支援している。4本の専用ビームラインのうち、軟X線ビームラインであるBL23SUとそこに設置されている3台の共用実験装置(光電子分光装置, 磁気円二色性測定装置)について、利用方法、利用研究例を説明する。
寺岡 有殿
no journal, ,
原子力機構は文部科学省ナノテクノロジープラットフォーム事業を受託し、微細構造解析プラットフォームの実施機関のひとつとして4本の専用ビームラインを活用している。そのうち軟X線ビームライン:BL23SUでは3台の実験装置を共用している。表面化学実験ステーションでは表面の化学反応の研究、軟X線光電子分光装置ではフェルミ面の研究、軟X線磁気円二色性測定装置では磁気モーメントなどの研究ができる。これらの装置について、その特徴と利用研究例を紹介する。
寺岡 有殿; 小西 啓之; 片山 芳則
no journal, ,
文部科学省のナノテクノロジープラットフォーム事業の一環として第14回ナノテクノロジー総合シンポジウムが開催される。文部科学省の本事業を受託している各実施機関はそのシンポジウムに参加して各実施機関の研究支援内容についてポスター発表する。原子力機構は微細構造解析プラットフォームに属している。ポスターでは支援のために用いている放射光ビームライン、共用実験装置について説明する。また、利用事例として産業技術総合研究所の「水素雰囲気下放射光X線全散乱法の確立」と東京大学物性研究所研究の「白金合金触媒のその場酸素吸着特性評価」について紹介し、さらに、利用形態と利用料金についても説明する。
寺岡 有殿; 小西 啓之; 片山 芳則
no journal, ,
原子力機構が文部科学省から受託して行っているナノテクノロジープラットフォーム事業についてポスターを用いて説明する。SPring-8に設置している4本の専用ビームラアインとそれらに備えられている共用実験装置、また、産業技術総合研究所と東京大学物性研究所研究の利用事例、さらに、利用形態と利用料金などを説明する。
吉越 章隆
no journal, ,
文部科学省ナノテクノロジープラットフォーム事業の一環として、SPring-8 BL23SUの表面化学ステーション利用に関する講習を行う。
吉越 章隆
no journal, ,
原子力機構(JAEA), 物質・材料研究機構(NIMS), 量子科学技術研究開発機構(QST)が開催する令和元年度文部科学省ナノテクノロジープラットフォーム事業2019年度放射光設備利用講習会において表面化学実験ステーションの外部利用者に向けた装置紹介をする。
多田 健一
no journal, ,
原子力機構が開発中のマルチフィジクス用プラットフォームJAMPAN(JAEA Advanced Multi-Physics Analysis platform for Nuclear systems)について説明する。炉心設計コードの妥当性確認には、実験データとの比較が必要となる。しかし、核熱連成などのマルチフィジクスを取り扱った実験データは非常に限られている。そのため、実験データに代わる高忠実なマルチフィジクスシミュレーションを実現することで、炉心設計コードの妥当性確認に資することが求められている。原子力機構では、忠実な核熱連成シミュレーションの実現のため、マルチフィジクス用プラットフォームJAMPANの開発を2021年に開始した。本発表では、JAMPANの特徴や現在の開発状況などについて報告する。
松日楽 信人*; 小松 廉*; 中島 慎介*; 山下 敦*; 福井 類*; 高橋 浩之*; 島添 健次*; Woo, H.*; 田村 雄介*; 高橋 隆行*; et al.
no journal, ,
本プロジェクトでは、福島第一原子力発電所の廃炉に向けた遠隔技術分野の人材育成を目的として、燃料デブリ取り出しのためのモニタリングプラットフォームの研究を行っている。本発表では、開発したモニタリングプラットフォームのプロトタイプを用いた実験と各要素技術について説明する。また、本プロジェクトへの参加、講演会での発表、関連施設の見学などを通して、研究人材の育成を期待している。
